耕作放棄地に和牛を放牧して草を食べさせ、鳥獣被害防止などにもつなげる「山口型放牧」の効率化に向け、県は来年度から全地球測位システム（ＧＰＳ）とスマートフォンを組み合わせた新システム構築の研究を始める。新技術の導入で、近年減少傾向が見える取り組みの復権を目指す。
山口型放牧は、ソーラーパネルで作り出した電気を流す電線で耕作放棄地を囲む電気柵を設置し、その中に妊娠中のメス和牛を放牧する県内発祥の放牧方法。電気柵に触れるとしびれるため、牛は柵内にとどまり雑草をどんどん食べる。その結果、イノシシなどの隠れ家となる草むらがなくなって集落や田畑に近づきにくくなるほか、農村景観の保全、牛の飼料代抑制などの効果もある。
１９８５年ごろ、長門市油谷の棚田地区で始めた水田放牧が原型で、その後に手軽に設置できる電気柵の導入で放牧面積は急拡大。ピーク時の２０１５年度には県内で３７２ヘクタールにまで拡大したが、近年、縮小傾向も見られ、１８年度の放牧面積は３２０ヘクタールだった。
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March 30, 2020 at 01:50PM
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放牧効率化へ新技術 県、新年度から研究 牛にセンサー、ＧＰＳとスマホで監視 ／山口 - 毎日新聞
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